JK撮影会でヌードになった女子アナがすでにいる
「普通のホステスだったら局への実害はほとんどないので問題ないんですが、JK店だと下手すれば違法なこともあるわけです。もしアナウンサーとして番組に出てからそういう話が明るみになったら局は大恥をかくことになる。芸能プロのタレントなら契約解除で済むけど、テレビ局の方は雇用であって、労働問題として簡単にクビ切ることもできない」
06年ごろ、秋葉原でメイド喫茶に代わる新業種として出てきたJK店は、右肩上がりで市場を拡大。ユーキャン「新語・流行語大賞」にノミネートされた14年あたりが最盛期になっている。たとえば13年以降の女子高生が、大学進学を経て社会に出てくるのは17年以降となり、まさに最近「その過去」が浮上しやすくなっているといえる。
テレビ局としてはそういう経験を持つ女性の採用は避けたいのが本音だが、「コンプライアンスや人権の観点から『JKビジネス歴のある人はお断り』とは絶対に言えない」という。
「反社会勢力が絡んでいると、そのことを弱みに局や女性を脅迫してくることだって考えられるんですが、策はないんです。JKビジネス歴を理由に採用を断れば大変な騒動になるかもしれず、かといって何でもいいというわけにもいかない。黙ってJKバイト歴がありそうな人は避けようと暗黙の了解を持つしかない。もし記事を書くなら、女子アナ志望者はJKビジネスのバイトをやらないでって書いてくださいよ」
一説には、すでに表になっていない「JKビジネスの過去」を持つ女子アナはすでに存在し、ある地方局では、採用後の新人アナが「女子高生時代、JK撮影のバイトでヌード写真を撮られたことがあった」と上司に打ち明けたという話もある。「JK撮影」とは女子高生モデルの撮影会のことで、金を払った客に対して水着姿やコスプレ姿で写真や映像を撮らせるものだが、業者の中には高額な追加料金でヌード撮影を許す“裏オプション”を示すところもあって、児童買春・ポルノ禁止法違反容疑で摘発された店もある。
JK撮影に参加経験のある男性によると「JK撮影会の店で“裏オプション”がない方が珍しいぐらい」というほど。JK産業に神経を尖らせているのは警察だけではないのである。(片岡亮/NEWSIDER)
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