記者が関係者から「新たなネタ」聴き取りか
現在、一部の仕事がキャンセルになりながらも活動自粛などには至ってない兼近だが、今後、記者らの追跡取材で、さらに「ヤバい話」が出てくれば、芸人生命が脅かされかねない状況である。
一説にはすでに兼近の過去を知る関係者とコンタクトを取ったメディアが、「ある女性の被害」を取材中だともいわれる。
「売春とはまったく違って、女性がいまもその被害に苦しんでいるという話で、メディアが本当かどうか取材しているそうだけど、もし事実だと確定すれば表にされるかもね」と芸能関係者。
「兼近は11年間も片思いしている相手がいるとしていたけど、その話とも矛盾する話らしいよ。こっちは過去の犯罪歴とは違うけど、人権どうのって言われると記者もやりにくくはなるでしょ。もっとも、売春斡旋で未成年女性の人権を侵害する犯罪を暴露されて人権救済ってのも皮肉だけどさ」
人権救済申し立ては通常、人権擁護委員会が調査して、警告や勧告などの必要な措置を取るものだが、措置に法的な強制力はない。ただ、公的機関の見解を引き出すなど一定の影響力はあるため、「兼近の報道は問題がある」と見解が出されれば、続報を出すメディアを自粛させる効果はあるだろう。
こうなると今後は弁護士たちの出す見解が兼近の芸人生命を左右するかもしれない。(片岡亮/NEWSIDER)
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