要注意時期は１年後
「“性癖”について報じられ騒動になったこともありますが、人として慕われたのは事実。本来、高齢になったタレントが、次々に引退してジャニーさんのもとでスタッフ修行する流れを作れたらよかったんでしょうけど、ジャニーズタレントってアイドル以外のこと何もしてこなかった人が多いし、誰もジャニーさんにはなれないって感覚も強かった。だから、ほとんどのタレントがタレントのまま、ということになる。そうなると儲かってる会社に対して不満が募るところもあるんです」
あるベテランタレントは、人気が落ちてきた頃にネットの動画やＳＮＳを使って再ブレイクをしようとしたところ、長くネット活動に後ろ向きだった事務所から止められ、以降は不満を抱えている様子だったという。
ジャニーズは非上場企業のため総資産は不明だが、都内一等地に総計５００億円ともいわれる多数の不動産を所有し、コンサートチケットを購入するためのファンクラブ会員による莫大な収入を軸に、売り上げは年間１０００億円以上といわれる。しかし、会社を儲けさせたタレントの中には「僕らに十分、還元されてない」と感じる者もいるようなのだ。
「その不満を表にさせなかったのが、恩人ジャニーさんの存在でした。みんなを分け隔てなく愛した人ですが、贔屓する傾向が強い女性役員の下では、みんな自分の損得で行動するでしょう」と話す記者が予測するのは、「派閥の４分裂」だ。
「『ジュリー派』『滝沢派』『ベテランタレントの不満分子』『上に可愛がられてないと感じた日陰派』、それぞれどんな決断を下すかは分かりませんが、最悪４つに割れることだってありえます。さらに、それ以外にも少数で独立する者も出てくるでしょう。一般的に喪に服すのは１年といわれてますから、一周忌の法要後あたりから要注意」
カリスマがトップダウンで仕切ってきた組織ほど、その亡き後に壊れやすいものはない。性的虐待の話も一切伏せてジャニー社長の死を美談で飾っていた御用マスコミたちは、まるで組織が盤石であるかのような記事を流して持ち上げているが、「公正取引委員会が元ＳＭＡＰ３人への圧力を懸念しジャニーズ事務所に注意」の話を積極的に報じたＮＨＫなど、メディアの中にもジュニーズへの態度を変えてきたところもあり、芸能界の絶対権力は大きく揺らいでいる。（片岡亮／ＮＥＷＳＩＤＥＲ）
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